バフェットがおすすめする債券/現金比率が意外とごくわずかな理由

資産配分をどれくらいにするべきかというのは、その人の資産状況やライフステージ（若者か、高齢者か、など）による部分が大きいです。どの程度の比率の資産配分にすればよいかは一概に言えませんので、悩む方は多いかもしれません。

しかし、運用成績の大枠は資産配分で決まる、といわれます。難しいからといって、おろそかにはできない点です。

ポートフォリオの資産配分について、世界一有名な投資家のウォーレン・バフェットが一つのオススメを出しています。バフェットの意見を参考にしてみるといいかもしれません。

本記事では「バフェットがオススメする、債券/現金比率」、「その他の考え方」について、ご紹介したいと思います。

バフェットの債券や現金比率についての考え方

バフェットは、2017年の株主への手紙の中で、自らの死後の資産運用方針について語っており、同じ運用方針を採ることを株主に推奨しています。その中で債券比率に関する部分を見てみましょう。

バフェットがおすすめするポートフォリオの債券/現金比率

バフェットがおすすめする運用方針とは、
「S&P500に連動するETF（上場投資信託）に90%、残り10%を米国短期国債に投資する」
というものです。

もちろん、資産額が少ない場合は、もっと債券や現金の比率を増やすべきだと思いますが、現金や短期債券（現金に類するもの）の比率はわずか10%でよいとバフェットは推奨しているのです。

資産三分法とか、一般的なバランス型ファンドの運用方針などと比べると、株式に偏りすぎているように感じませんでしょうか？

バフェットは、債券/現金よりも株式を重視したポートフォリオを推奨する理由

バフェットは、基本的に債券は長期投資に不向きであり、債券よりも株式を持つべきだと語っています。なぜかというと、債券の利回りの多くは、インフレによって価値を失ってしまうからです。

例えば、米国債利回りでみてみましょう。2018年8月における期間2年の米国債利回りは2.68%です。期間10年でも3.00%です。

2018年8月の米国債利回り（Bloombergより）

日本国債よりずっと高く、利回りが良いと思うかもしれません。

しかし、直近の米国のインフレ率は2.9%あります。実は、インフレを考慮した実質リターンは、ほとんどなくなってしまうのです。

円換算で考えても同じです。購買力平価説によると、物価の変動は、為替に反映されます。よって、円換算でも利益はあまり期待できないのです（あくまでも長期的な視点なので、為替レートの良いときに売買できれば、大きな利益が得られることもありますが、失敗すると、損することもあります）。

したがって、長期的にみたときの平均リターンを重視する場合、債券よりも株式が有利です（もちろん具体的な投資対象により違いますが、債券のリターンは名目値で年利2～5%、株式は年利5～9%くらいのイメージです）。

株式における集中投資で財を成したバフェットだからこそ、資産配分も株式に集中するほうがよいという考え方なのだと思います。

その他のおすすめの現金比率の考え方

バフェットは株式に偏っていますが、安全を考えるならば、もう少し現金比率を高めてもいいかもしれません。

一つの考え方として、「現金比率[%]＝年齢」とする考え方があります。

たとえば、以下の現金比率を以下のようにするということです。

• 20歳の方であれば、20%、
• 60歳の方であれば、60%

年齢が若いほど、将来稼ぐことのできるお金が多くなりますので、（人的資本が多い、といわれます。）現金比率は少なくてよい、ということです。単純でわかりやすいですね。

ただし、不動産投資をしている方やマイホームを所有している方の場合、不動産の割合が大きくなるので、当てはめにくいかもしれません。上記の考え方は、金融資産のみの方にとって、ちょうどよい考え方だと思います。

一つの目安として、ご参考にしていただけたら、と思います。

まとめ

• バフェットは、株式9割、短期債券1割のポートフォリオを推奨している。
  長期的な実質リターンは株式が最も高いため、株式を重視するという考え方である。
• 現金比率[%]＝年齢とする考え方もあり、個人の資産状況やライフステージによって調節すべきである。