NTTの株価はどうなる？高配当利回りと株主優待が魅力だが、デメリットは成長率の低さ

NTT（日本電信電話）は国内通信業界の最大手グループです。NTTの業績は比較的安定しており、同社は優良・ディフェンシブ株として有名です。

また、NTTは配当利回りが高く、高配当株投資家に人気があります。

一方、NTTの過去5年間の株価は一進一退を繰り返しており、目立った上昇はしていません。今の株価は買い時と考えてよいでしょうか？

当サイト（ロイナビ）のアンケートでも株価分析希望が多かったので、調べてみました。

本記事では NTT（日本電信電話）の業績や財務内容、株価の割安さなどから、今のNTTの株価は買い時なのか？について私の考えを紹介します。

info飛ばし読みするにはこちら（下に目次もあります）

私の代表的な6つの投資判断基準

投資判断基準は投資スタイルによって異なります。私の場合、業績好調な割安株（バリュー株）への投資が好きなので、以下の6つの観点を重視しています。

• 業績は成長しているか？
• 利益率が高いか？
• キャッシュフローが潤沢か？
• 財務は健全か？
• 株価は割安か？
• 株主還元姿勢があるか（配当、株主優待）？

上記6つの観点でNTT（日本電信電話）の株価は買い時なのか、私なりに検討してみました。

NTT（日本電信電話）の売上高・営業利益は長期的に成長している

1つ目の判断基準は「業績は成長しているか？」です。

2007年以降のNTT（日本電信電話）の長期業績（売上高・営業利益）は以下のようになっています（引用：マネックス証券の銘柄スカウター）。

まず、注目したいのが、NTTの業績の安定性です。

たとえば、2008年のリーマンショックや、2020年のコロナショックなど、多くの業界が損失を出してしまうような不況下でもNTTの売上は比較的安定しています。

NTTが不況に強い理由は、NTTの主力事業である携帯電話事業では毎月定期的な収入が見込めるからです。

不況に強くて、安定的な通信業界における最大手企業であるというのは、NTTの魅力です（実際、競合のソフトバンクやKDDIの業績はリーマンショック時も比較的安定しています）。

セグメント別の利益をみると、携帯電話事業が半分以上

次に、セグメント別の利益をみると、移動通信事業（携帯電話事業）の利益が半分以上となっており、利益率も他セグメントと比べて高くなっています。

2019年12月20日に発表された、総務省によるデータでは、携帯電話の契約数における事業者別のシェアはNTTドコモが37.6%と１位であり、KDDI、ソフトバンクを大きく突き放しています。

今後も5Gの普及やIoT（モノのインターネット、Internet of Things）の進展によって、通信の需要は高まるといわれています。NTTの業績も長期的に成長するだろうと期待できます。

通信業界のメリット：参入障壁が高いため、利益を維持しやすい

通信業界は初期投資額が非常に大きく、他社が参入しにくい業界です。楽天の携帯電話事業への参入が注目されていますが、楽天の利益規模に比べて、通信事業で必要な初期投資額（基地局の設置等）は極めて大きいといわれています。

楽天のシェア拡大は緩やかなものになると考えられ、NTT（と、子会社のNTTドコモ）の携帯電話事業の利益が急減するという心配は無さそうです。

NTTグループは競合対抗策として、dポイントによる囲い込み戦略を強化している

一方、NTTグループでは、競合であるKDDIやソフトバンクへの対抗策として、dポイントのキャンペーンなどを行っています。（NTTは株主優待にてd ポイントを提供）

このような独自の戦略を継続的に展開していくことで、シェアの拡大につながり売上利益の伸びにつながりそうです。

NTT（日本電信電話）の営業利益率は約13%もある！

2つ目の判断基準は、利益率の高さです。利益率は競争力の強さを表す目安と考えており、利益率は高いほど良いです。

NTT（日本電信電話）の2007年以降の営業利益率は以下のようになっています（引用：マネックス証券の銘柄スカウター）。

NTTの営業利益率は2016年より上昇傾向にあり、2020年3月期は約13%になっています。

日本株の場合、営業利益率が10%以上あれば良好といわれます。NTTの営業利益率は平均よりよい水準であることがわかります。

なぜNTTの営業利益率が高いのかというと、その主力事業である携帯電話事業（子会社のNTTドコモが運営）に参入するには、国による電波の割り当てが必要であり、事業が寡占化しているためです。

参入障壁の高さがNTTの競争力につながっており、その状況は今後も続くと考えられます。

NTT（日本電信電話）のキャッシュフローは安定的で、成長している

3つ目の判断基準は、キャッシュフローの潤沢さです。キャッシュフローは現金の出入りを表す数値であり、事業の実態を反映する指標として重要です。

NTT（日本電信電話）のキャッシュフローの推移は、以下のようになっています（引用：マネックス証券の銘柄スカウター）。

NTTのキャッシュフローを年ごとに個別に見てみると、営業キャッシュフローが毎年プラス、投資キャッシュフローが毎年マイナスであり、絶対値をみると、営業キャッシュフローが投資キャッシュフローより大きくなっています。

通信事業は多額の設備投資（投資キャッシュフロー）が必要な事業ですが、それを上回る営業キャッシュフローを稼げています。

つまり、設備投資　→　営業キャッシュフロー　→　設備投資の良い循環ができていることがわかります。

ただし、営業キャッシュフローの長期的な成長は見られない

一方、NTTの営業キャッシュフローは2007年以降、あまり成長していません。

NTTは多額の設備投資（投資キャッシュフロー）をしていますが、現状維持に使われるばかりで、事業の成長には至っていないことがわかります。

国内の携帯電話市場の飽和と、日本の長期的な人口減少を考えると、将来的な成長も期待しにくいと考えられます。

NTTは収益の安定性についてはとても良いですが、将来の成長期待はあまり大きくなさそうです。

NTT（日本電信電話）の財務は健全

4つ目の判断基準は財務の健全さです。

貸借対照表（BS、バランスシート）をみると、企業の保有資産や負債などの内訳がわかります。売上高や利益などのデータに表れない、企業の強みや危険な兆候が貸借対照表に表れます。

売上高や利益も大事ですが、それ以上に貸借対照表のきれいさのほうが重要と私は考えています（同様に、キャッシュフローのきれいさも重要です）。

NTT（日本電信電話）の貸借対照表は以下のようになっています（引用：マネックス証券の銘柄スカウター）。

NTTの自己資本比率は約39%

財務の健全性をみるときに、最初にチェックしたいのが自己資本比率です。NTTの自己資本比率は約39%です。

自己資本比率の目安として、30%くらいで普通、40%以上あれば優良といわれます。

NTTの自己資本比率は40％近くあり、事業内容自体も世界情勢に影響を受けにくく安定していますので財務体制が強固な企業であるといえそうです。

NTTの現預金は少なめだが、安定したキャッシュフローがあるので問題ない

一方、NTTは現預金が少なめです。支払いが滞ることがないか、不安を感じる方もいるかもしれませんが、問題ありません。

なぜならば、NTTが行っている通信事業は安定的なキャッシュフローが見込めるからです。不況になっても営業キャッシュフローが急減することは考えにくいため、不意の変動に備えて現預金をためておかなくても良いからです。

NTTの財務は健全であり、事業の継続性に不安は少ないです。

NTT（日本電信電話）の株価は割安

5つ目の判断基準は、株価の割安さです。

NTTの株価チャートは以下のようになっています（引用：SBI証券のホームページ）。

NTTの株価は2016年以降、一進一退を繰り返しています。2020年3月のコロナショックで大きく下がる場面もありましたが、すぐに回復しました。

現在のNTTの株価は、過去5年の平均と比べてやや高めですが、買ってもよい水準でしょうか？

ここでは、株価の割安さの指標として、以下の3つを使って検討してみました。

• PER（株価収益率）
• PBR（株価純資産倍率）
• 企業価値評価手法による理論株価

NTT（日本電信電話）の最新の株価はこちら

NTT（日本電信電話）のPERは約11倍で、やや割安

最初に、NTT（日本電信電話）のPERの推移を見ると、以下のようになっています（引用：マネックス証券の銘柄スカウター）

NTTのPERは2016年半ば以降、やや低下し、現在は約11倍となっています。PERの平均値は15倍くらいが目安といわれますので、現在のNTTのPERはやや割安な水準です。

NTT（日本電信電話）のPBRはやや割安

次に、NTTのPBRの推移を見ると、以下のようになっています（引用：マネックス証券の銘柄スカウター）

NTTのPBRは2015年以降、最大でも約1.3倍であり、2018年からは下落傾向が続いて現在は約1倍となっています。

PBRは1倍が解散価値（事業を清算したときに残る、帳簿上の価値）といわれ、下値の目安とされています。1倍以下なら株価は割安といわれますが、業績がよい企業であれば1倍以上になるのが普通であり、成長株では10倍以上になる場合もあります。

NTTは好業績のわりにPBRが低く、やや割安な水準です。

NTT（日本電信電話）の株価は理論株価（企業価値）に対して割安

株価の割安さの指標として有名なPER、PBRは一面的な評価であり、企業の実態がわかりにくいという弱点があります。

そのため、私が割安さを判断するときは、企業価値評価手法によって求めた理論株価を重視しています。

企業価値（理論株価）を計算する手法はいろいろありますので、自分の考え方に合った手法をとるとよいです。

私の場合は、GMOクリック証券の財務分析ツールで使われている手法と基本的に同じ考え方であるため、前記ツールを参考値として使っています（GMOクリック証券の財務分析ツールの特徴と使い方についてはこちら）。

GMOクリック証券の財務分析ツールによると、NTT（日本電信電話）の理論株価は以下のようになっています。

NTTは固定資産が多いため、財産価値（資産の種類で重みづけした場合の保有資産価値）が少ないです。一方、NTTは業績が好調で、利益率が高いため、事業価値が高いという強みを持っています。

その結果、NTTの理論株価は3932円となっていて、実際の株価2515円（2020/7/10終値）は36%も割安となっています。

理論株価は決算発表が出るごとに変わります。 　　
最新の理論株価を調べるには⇒　GMOクリック証券

株主価値と時価総額の推移

さらに、株主価値と時価総額の推移についても見てみましょう。

NTT（日本電信電話）の株主価値と時価総額の推移は下図のようになっています（引用：GMOクリック証券の財務分析ツール）。

2018年3月までは市場価値が株主価値を上回っていました（やや割高な状態）。その後、株主価値が上昇した一方、市場価値は下落したため現在は割安感があります。

今後も好業績が続けば、株主価値は徐々に向上します。それに伴って、株価も長い目で見れば、連動して上がっていくことが期待されます。

NTT（日本電信電話）は高配当利回り・株主優待で人気

6つ目の判断基準は株主還元（配当・株主優待）をする姿勢があることです。

配当や株主優待には賛否両論あり、無いほうが良いという人もいます。しかし、配当や株主優待がある銘柄は、市場がショックに見舞われたときの株価下落率が比較的小さいという良さがあります。

そのため、私は業績などを最優先としたうえで、株主還元姿勢がある銘柄はなおよいと考えています。

NTT（日本電信電話）の配当・株主優待について、詳しく見ていきます。

NTTは配当利回りが高い

NTT（日本電信電話）の配当金利回りの推移は以下のようになっています（引用：マネックス証券の銘柄スカウター）。

2016年以降に株価があまり伸びていないのに対して、配当金が増加しているため、配当利回りは約3.9%に達しています。

日本株の配当利回りは平均2%前後ですので、NTTは高配当な銘柄です。

NTT（日本電信電話）の最新の配当金利回りはこちら

NTTは長期的に増配を続けている

さらに、NTTの配当金の推移を見ると、以下のようになっています（NTTのホームページのデータから作成）。

NTTの配当金は長期的に増加し続けています。

具体的にいうと、NTTは2012年3月期（1株当たり30円）以降、連続して増配を実施しており、2021年度は1株当たり100円（予想値）となっています。NTTは株主への利益還元に関して積極的な企業です。

一方、現在の配当性向は約40%であり、平均的な値です。まだ増配余力はあります。
※配当性向：税引後純利益のうち、何%を配当金として支払ったかの指標

今後も良好な業績が続く限り、増配を期待できそうです。

NTTの株主優待はd ポイント還元で、長期優遇制度もある

NTTの株主優待は以下のようになっています。

NTTの株主優待は、dポイント還元です。NTT株を保有してから2～3年で1500ポイント、5～6年で3000ポイントをもらえます。

それぞれの株主還元利回りは約0.6%、約1.2%です。利回りはあまり大きくないですが、長期保有するためのモチベーションアップにつながります。

NTT（日本電信電話）と競合企業の比較について

NTT（日本電信電話）の競合企業として　KDDI、ソフトバンクグループの業績と各種投資指標を比較してみました。

売上高、営業利益の比較

NTT、KDDI、ソフトバンクグループの売上高、営業利益を比較した結果が以下です（引用：マネックス証券の銘柄スカウター）。

3社とも巨額の売上高、営業利益を出していて、優良企業であるのは間違いないです。通信事業が寡占的な業種であり、国（総務省）から目を付けられるほど、高収益な事業であるためです。

一方、KDDIの売上高は大きく増加しているのに対して、NTTの売上高の増加ペースは緩やかです。NTTが主力としている通信事業が成熟していく中で、他領域への拡大戦略がやや遅れているような印象を受けます。

投資指標の比較

NTT、KDDI、ソフトバンクグループの投資指標を比較した結果が以下です（引用：マネックス証券の銘柄スカウター）。

PBRで見ると、株価が割安なのはNTTです。

一方、NTTの直近5年間のROEは8～9.5%です。NTTのROEは日本企業の中で平均的な数値であり、競合のKDDIおよびソフトバンクGのROEと比べて低めです（ソフトバンクGのROEは一時的にマイナスになっていますが、前年度までは20%超が多かったです）。

株価の割安さならNTT、収益性の高さならKDDI、ソフトバンクGが良さそうです。

直近の決算の状況

NTT（日本電信電話）の直近の四半期業績の推移をみてみましょう（引用：マネックス証券の銘柄スカウター）。

NTTの四半期決算は、前年同期比マイナスが続いており、あまりよくありません。総務省主導の料金プラン変更により営業減益となった、子会社のNTTドコモの影響が大きそうです。

一方、2021年3月期について見てみると、新型コロナ問題で他業界が大幅な減益決算に陥っているのに対して、収益が比較的安定しているNTTの業績はそれほど悪化しないだろうと予想されます。

とはいえ、もし一般消費者の所得減少が続き、通信料金削減の流れが強まってしまう場合、NTTの業績にも悪影響が出る可能性があります。投資する際は、今後の業績の行方に注意が必要です。

【まとめ】NTT（日本電信電話）の株価は買い時か？私の総合的な投資判断について

NTT（日本電信電話）の投資判断について、下表にまとめました。各項目について、私なりの基準で◎、〇、△、× の4段階で評価してみました。

NTTは安定した財務体質の上で利益を確実に出しており、株主に対する還元（配当、株主優待）も行っています。長期保有により配当金（約4.0%）などのインカムゲイン目的の方にとっては優れた優良株です。

一方、NTTの株価はやや割安感があるものの、今後の成長率には懸念があるため、株価が急激に上がる可能性は多くなさそうです。もし、キャピタルゲインによって数倍の利益を獲得したいのならば、NTT株はあまり適していなさそうです

また、今後の業績の懸念材料の一つとして、「通信費の値下げに対する国（総務省）の介入がさらに強まる」可能性があります。すでにNTTの株価にはある程度織り込まれているように思いますが、もし業績悪化が著しくなった場合には売却するのもよいかもしれません。

銘柄選定の参考になれば幸いです。

NTT（日本電信電話）の最新の株価はこちら

NTT（日本電信電話）の株の買い方

最後に、NTTの株を少額から、安い手数料で買う方法について解説します。手数料は運用成績を確実に悪化させる要因ですので、できるだけ手数料が安い証券会社を利用しましょう。

主なネット証券の一覧

投資をするなら、対面型証券会社よりもネット証券が良いです。ネット証券は運営コストが安いので、対面型の証券会社より格段に手数料が安いです。

主なネット証券12社とおすすめの用途は以下のようになっています。

以下では、日本株投資で特におすすめな証券会社として、以下の4つを紹介します。

• SBIネオモバイル証券：1株から少額投資できて、手数料も格安
• LINE証券：操作性が良くて、はじめての投資でも使いやすい（1株から少額投資可能）
• ストリーム（STREAM）：株式の取引手数料が無料（従来型の委託手数料について）
• SBI証券：最大手のネット証券でオールマイティーに便利

格安な手数料で、1株から少額投資したいならSBIネオモバイル証券

日本株の通常の取引単位は100株（1単元）です。NTTの株価は2569円（2020/7/20終値）ですので、通常は約26万円くらいの資金が無いと購入できません。大金を一度に投資すると、失敗したときのダメージが大きくなりますし、そもそも投資資金が豊富でないと買えないという問題があります。

少額からリスク控えめに投資したいなら、SBIネオモバイル証券の単元未満株制度を使うとよいです。なぜなら、格安な月額手数料で、1株から何度でも売買できて便利だからです（単元未満株のメリット・デメリットはこちら）。

SBIネオモバイル証券は2019年4月に営業開始した新興ネット証券ですが、ネット証券最大手のSBI証券とCCC（TSUTAYAやTポイントの運営会社）の合弁会社なので、信頼感もあります（SBIネオモバイル証券のメリット・デメリットはこちら）。

はじめての投資で使いやすさを重視したいならLINE証券

LINE証券は、コミュニケーションアプリで国内最大手のLINEが2019年にスタートした、新しいネット証券です。LINE証券では1株から少額ずつ投資できるうえ、日中取引のスプレッド（実質的な手数料）は0.2～0.5%で安いです（昼休み・夜間は1.0%）。
※LINE証券の手数料について、詳しくはこちら

LINE証券はアプリ開発の大手企業が運営しているだけあって、操作性が良く、使いやすいです。単元未満株は取扱銘柄が限定されているというデメリットがありますが、有名な大企業の多くは投資可能です（単元株=100株単位ならほとんどの銘柄を売買できます）。

はじめて投資する方で、使いやすさを重視するならLINE証券が適しています。

株式の取引手数料を無料にしたいならストリーム（STREAM）

株アプリ「ストリーム（STREAM）」は2018年にスタートした、新しいネット証券です。SBI証券や楽天証券のような知名度はありませんが、株式の取引手数料がゼロ円という他にはない特長を持っています（ストリームのメリット・デメリットはこちら）。

ストリーム（STREAM）は新興ネット証券ですが、KDDIや大和証券などの大企業も出資している会社が運営していますので、ある程度の信頼感はあると考えています。

最大手のネット証券でオールマイティーに便利なのはSBI証券

株取引をするなら、信用ある大手がいいという場合は、SBI証券がおすすめです。SBI証券は国内株式個人取引シェアNo.1であり、最初に開いた口座がSBI証券という方は多いです。

SBI証券の手数料は無料ではないですが、他証券と比較しても安い水準です。また、SBI証券は夜間取引やIPO（新規公開株）など、取り扱う商品・サービスが豊富なので、オールマイティーに使いやすいのがメリットです（SBI証券のメリット・デメリットはこちら）。

アンケート：株価分析を希望する銘柄があれば、教えてください

もし、株価分析を希望する銘柄があれば、下記のアンケートで投票いただけるとうれしいです。

分析記事の対象銘柄選びの参考にさせていただきます（過去の株価分析記事はこちら）。

投票の仕方：

• 以下の銘柄の中で、株価分析を希望する銘柄に投票してください。選択肢にない銘柄をご希望であれば、自分で追加することも可能です。
• 書き込む場合は銘柄コードではなく、日本株の銘柄名でご入力ください。
• 本アンケートは日本株限定でお願いします。

備考：

• 書き込む場合は、日本株の銘柄名のみを入力してください。もし、それ以外の不適切な内容が書き込まれた場合は削除することもありますので、ご了承願います。
• 銘柄数が多くなりすぎた場合は、サイト管理者が整理することがありますので、あらかじめご了承ください
• できるだけご希望に沿えるように記事を作成していきたいと思いますが、余暇を使って記事を作成している関係上、すべてのご希望にお応えできるとは限りません。あらかじめご了承いただけますよう、よろしくお願いします。